はじめに
ある日突然起こってしまうぎっくり腰。
なってしまうと痛みが強く出てしまい、ほとんど動けなくなってしまいます。
そんな経験をしたことはありますか?
まだ経験していなくても、いつの日かそんな恐怖のぎっくり腰になってしまうかもしれません。
今回はそんなぎっくり腰になってしまう原因となってしまった後の改善方法を解説していきます。
余りに強い痛みの場合は、痛みの少ない姿勢で安静にして動けないようなら無理せず救急車を呼んでください。
ぎっくり腰とは

ふとした瞬間に強い痛みが腰に出て動けなくなってしまう。
その状態をぎっくり腰といいますが、実際には急性腰痛症となります。
ぎっくり腰となる状態はどういう時でしょうか?
まず一番多いのが何か物を持とうと、前屈みになった時が多いと思います。
この前屈みの体勢では膝を曲げずに身体を倒していく状態になっていませんか?
その姿勢で一番起点になり、体重がかかってしまうのが腰になります。
ぎっくり腰になるのは、このような姿勢で腰の筋肉に負担がかかってしまう事で起こります。
前屈みだけでなった時には、下に落ちていたティッシュを拾おうと軽く曲げただけでもぎっくり腰になったりもします。
中には理由が全く分からず、朝起き上がろうとした瞬間に痛みで動けなくなる場合もあります。
ぎっくり腰になってしまったら
ふとした瞬間に起こった筋肉の損傷によって、動かそうとする際には強い痛みになります。
この時は痛みが出ている場所を中心に炎症が起こっています。
炎症が起こっている際に身体を動かすと炎症が広がりより痛みが強くなってしまいます。
まず痛みが強い時は動かずに痛みが出ている場所を冷やすようにします。

そしてぎっくり腰は筋肉の損傷だけはありません。
痛みが強いと、身体は防御反応として全身の緊張が起こります。
そうなると動かそうとするだけで、腰に激痛が走ります。
なので、基本は全身の緊張を取りながら、痛めた場所を安静にする必要があります。
痛めた場所のみの緊張を取ってしまうと、それ以外の緊張が残ってしまっているので動かそうとすると力が入らず動けなくなる場合があります。
元々ぎっくり腰になる場合は腰の硬さはありますが、それ以外も硬くなっている事が多くあります。
痛みが治まったら身体全体を動かし、伸ばすストレッチ、腰痛予防の為に腹筋を鍛えるようにしてください。
ぎっくり腰にならない為には

一番多くの場合前屈みになった瞬間にぎっくり腰になってしまう事が多くあります。
まずは前屈みの姿勢をしないように、膝を曲げてしゃがんでから持ちましょう!
ここで持ち上げられるからと、前屈みで持ち上げてしまうといずれ腰の痛みになってしまいます。
いきなり何もない状態からぎっくり腰になるのではなく、常に腰の筋肉を中心に負担が大きくなっていてその負担に耐え切れない瞬間にぎっくり腰として強い痛みが腰に出てしまいます。
日常生活で洗い物をを前屈みでしていませんか?物を拾う時すぐ前屈みになって拾っていませんか?
どうしても前屈みになっていなければいけない時はあると思いますが、その前屈みで負担になった腰のケアを行わないと段々と筋肉の硬さが強くなっていき、ある日ぎっくり腰として症状が出てしまいます。
またぎっくり腰になりやすい人は腰自体だけでなく、その周囲の筋肉が弱くなってしまうと起こりやすくなります。
物を持つ際にはお腹に力を入れます

まずは先ほどもありましたが、物を持つ際に前屈みで腰に負担をかけないようにします。
物を持つ際は膝を曲げて腰を曲げずに持ち上げます。
足の力で持ち上げるようにしましょう。
もう一つは何か物を持とうとする際には、お腹に力を入れます。
お腹に力を入れると、腰の後ろに力が入らずに物を持ち上げる事が出来ます。
一番怖いのが腰の後ろに力が入ってしまう事なので、腰の中心で力を入れるようにお腹を意識して力を入れましょう。
この二つを気を付けるだけで、腰の負担は減ってぎっくり腰になりにくくなります。
これからは特に身体が冷えて筋肉の柔軟性が減ってしまいます。
何かをする際に必ずお腹に力を入れる事。
前屈みにならず膝を曲げて足の力を使うようにしましょう。
ぎっくり腰では安静が第一です
ぎっくり腰では無理に動かず、安静とアイシングを行い痛みが減るのを待つ事が最善になります。
無理に動かすと痛みが強くなってしまい、治るまでも長くなってしまいます。
無理せず2~3日安静にするようにしてください。
さいごに

今回の記事では、ぎっくり腰に関しての原因とならない為にどうすればいいのかを解説していきました。
安静にしていても改善が見られない場合は、それ以外の原因もあって痛みに繋がっている可能性もあり専門的な施術が必要になる場合が考えられます。
放置しておくと、日々の生活が辛いだけでなく、治りも遅くなってしまいます。
万が一、お体の不調を感じた際には、なるべく早く専門家の問診を仰ぐようにしましょう。